2026年、日本の介護・医療を取り巻く環境は大きな変化の節目を迎えている。いわゆる「2026年問題」を超え、団塊の世代がすべて後期高齢者となった現在、厚生労働省が進める地域包括ケアシステムの強化はいっそう加速した。その中心に位置づけられる介護老人保健施設（老健）には、従来以上に向き直った在宅復帰機能の拡充が求められている。
特に注目を集めているのが、2026年度介護報酬改定に伴う評価基準の再編だ。単に入所者を受け入れるだけでなく、どれだけ多くの利用者を自宅や住み慣れた地域へ送り出すことができたか、さらに退所後の生活が安定して継続しているかという「在宅復帰率」および「ベッド回転率」が、施設への報酬額に直結する仕組みが強化された。これにより、各施設はリハビリテーションの質向上に向けた取り組みをより本格化させている。
