日本人の死因上位を占め続けるがんに対する備えも、プロの選択は明快だ。従来の「入院1日につき数千円」といった定額給付型のがん保険から、通院治療や自由診療に対応する実費補償型、あるいは診断時にまとまった資金が手に入る一時金重視型へと完全にシフトしている。
現在、生命保険業界が開発する商品の多くも、入院中心から外来化学療法や分子標的薬治療を主軸に置いた設計へと舵を切っている。プロが警戒するのは、入院日数がゼロのまま数ヶ月続く高額な抗がん剤治療だ。長引く通院治療で毎月の薬剤費がかさむ事態に対し、確実に入金される一時金特約を厚く構えておくことが最大の防壁となる。
また、先進医療特約の付加はプロの間でも常識とされる。月数百円のわずかな負担で数千万円規模の重粒子線治療などに備えられるため、費用対効果の観点から外す理由は一切存在しない。
