スキャンダル報道が投下された際、最も激しい対応に追われるのがテレビ局と広告主です。連続ドラマや情報番組からの出演辞退や降板の真相を探ると、事務所側の自主判断という体裁を取りつつも、実情はスポンサー企業からの厳しい申し入れによるものが大半を占めています。
企業側にとって、タレントの不祥事はブランドイメージの失墜に直結するため、疑惑が報じられた段階でCMの放映中止やWeb広告の取り下げが即座に実行されます。その結果として発生する違約金や損害賠償額は数千万円から数億円規模に膨らむことも珍しくありません。
事態を収拾すべく発表される公式発表のコメント全文には、法務担当者や危機管理コンサルタントによる厳密なチェックが入っています。事実関係をどこまで認めるのか、謝罪の言葉をどう選ぶのか、一文字単位で推敲されたステートメントの行間からは、事務所が背負うリスクの大きさが生々しく伝わってきます。
