かつて日本の大企業を象徴する雇用慣行であった一般職ですが、メガバンク、大手損害保険会社、総合商社などを筆頭に、一般職の廃止や職種統合に踏み切る動きが相次いでいます。この構造変化の背景には、大きく分けて2つの明確な要因が存在します。
第1の要因は、生成AIやRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）の急速な普及に伴う、定型事務業務の激減です。伝票起票や定型的なデータ入力、定型書類のチェックといった作業が自動化された結果、企業は「指示された作業を正確にこなす人材」よりも、「自ら課題を発見し解決策を推進できる人材」を強く求めるようになりました。
第2の要因は、人材の有効活用とジェンダーギャップ解消に向けた社会的要請です。従来の「男性＝総合職、女性＝一般職」という固定的な区分は制度疲労を起こしており、能力に応じた公平な登用が不可欠となりました。2026年最新の就活採用動向を見ても、従来の一般職枠を大幅に縮小し、「企画推進職」や「特定業務特化型ジョブ」へと再編する企業が過半数を占めています。その結果、残された一般職枠の採用倍率は跳ね上がり、就職難易度は以前にも増して高止まりしています。
