事態を重く見た警察当局は、重大事件の専従部隊である警視庁捜査一課の捜査員を現場へ派遣した。当初出された行方不明者届の枠組みを超え、事件・事故の両面を視野に入れた特別捜査体制へとシフトしている。子どもの安全確保において生存率が大きく左右されるとされる「初動72時間」のタイムリミットが迫る中、捜査本部の空気は異様な緊迫感に包まれていた。
警察は児童の氏名や顔写真、当日の服装を公表し、異例のスピードで公開捜査へと踏み切った。身の回り品が見つかっていない点や、自発的に姿を消す動機が見当たらない点から、何らかのトラブルに巻き込まれた公算が大きいと判断されたためだ。連日100人態勢での河川敷や空き家の捜索が繰り広げられている。
