プールサイドの改修や安全対策には莫大な費用がかかります。昭和から平成初期に建設された学校プールは耐用年数の目安である30〜40年を一斉に迎えており、ろ過装置の交換や躯体の補修には数千万円単位の予算が必要です。
この課題を解決するため、学校独自のプールを廃止し、近隣の民間スイミングスクールや公営インドアプールへ授業を委託する自治体が激増しています。送迎バス代を含めても維持管理費より安価に抑えられ、天候や気温に左右されず、熱中症や火傷の危険が完全に排除された環境で専門インストラクターの指導を受けられるメリットが評価されています。
