2026年4月に本格始動した「株式会社TOKIO」は、設立から5年目を迎えた現在、単なるタレントの受け皿企業にとどまらない強固なビジネスモデルを確立しています。そのトップに立つのが、代表取締役社長を務める城島茂です。
設立当初、副社長の国分太一が企画、松岡昌宏が広報を担当し、城島が全体を統括する体制が発表された際には、世間から「アイドルのベンチャーごっこではないか」という冷ややかな視線も一部にありました。しかし、城島は堅実な経営方針を一貫して崩しませんでした。特に福島県庁内に企画ブースを設置してスタートした「TOKIO課」のプロジェクトや、福島県西白河郡西郷村に設けた広大な拠点「TOKIO-BA（トキオバ）」の運営は、一過性の観光誘致ではなく、持続可能な地域振興モデルとして行政関係者からも高く評価されています。
芸能関係者の証言によると、STARTO ENTERTAINMENTとのエージェント契約体制へ移行後も、株式会社TOKIOの独立性は極めて高く保たれています。城島自身は役員報酬や地上波レギュラー番組の出演料、CM契約などを合わせ、推定年収は8,000万円から1億円規模を安定して維持していると見られます。しかし、派手な生活を好む様子は一切なく、得られた収益の多くを「TOKIO-BA」の維持改修や若手技術者の雇用創出などへ再投資している点が、経営者としての強い意志を感じさせます。
