施工管理がこれほど過酷でありながら志望者が途切れない背景には、比較的高水準な給与体系があります。大手ゼネコンであれば30代で年収700万〜900万円、40代の所長クラスになれば年収1000万円超に達するケースも珍しくありません。中小規模の工務店やサブコンであっても、基本給に加えて多額の残業手当や現場手当が支給されるため、同年代の平均年収を大きく上回る傾向があります。
しかし、この高年収の内訳を冷静に見つめる必要があります。基本給自体は低めに設定され、莫大な時間外手当によって額面が膨らんでいるケースが少なくありません。時給換算した場合、深夜残業や休日出勤の過酷さに見合っているとは言い難いのが実情です。
厚生労働省の統計や業界データを見ても、建設業の新卒3年以内離職率は約40%前後と高水準で推移しています。難関資格である「1級建築施工管理技士」や「1級土木施工管理技士」を取得すれば市場価値は一気に跳ね上がりますが、その資格を取得するための実務経験を積む段階で、過半数の若手がドロップアウトしてしまう過酷な生存競争が存在します。
