仕事を休まざるを得ないほどの激痛に毎月襲われている場合、それは単なる体質ではなく、治療が必要な疾患である可能性を強く疑うべきです。医学的に強い生理痛は「月経困難症」と診断され、子宮や卵巣に異常がない「機能性月経困難症」と、子宮内膜症や子宮筋腫などが潜んでいる「器質性月経困難症」に分類されます。
特に子宮内膜症を放置すると、骨盤内の癒着や不妊症の原因となるだけでなく、将来的な卵巣がんのリスクを高めることが明らかになっています。「生理痛くらいで病院に行くのは大げさ」という考え方は、重大な健康リスクを見過ごす危険な思い込みです。
痛みのコントロールにおいて、現在標準的な治療法として確立されているのが低用量ピル治療（LEP製剤：保険適用の月経困難症治療薬）です。排卵を抑え、子宮内膜の増殖を防ぐことでプロスタグランジンの分泌を劇的に減らし、痛みを最小限に抑える効果があります。かつて懸念された副作用についても、近年の超低用量ピルは吐き気やむくみなどの症状が大幅に軽減されています。
朝、突発的な生理痛で仕事に行けない時の対処法としては、我慢せず早めの段階で鎮痛薬（ロキソプロフェンやイブプロフェン等）を服用し、下腹部と腰回りをカイロ等で温めて骨盤内の血流を改善させることが基本です。痛みがピークに達してから鎮痛薬を飲んでも、すでに体内で放出されたプロスタグランジンを抑えることはできず、効果が半減してしまいます。
女性の健康課題と職場の理解を進めるため、一部の先進企業では低用量ピルのオンライン診療費用を会社が全額・半額負担する福利厚生制度の導入が加速しています。女性特有の健康課題を個人のプライベートな問題として片付けるのではなく、組織全体の生産性やエンゲージメントに関わる経営課題として捉え直す視点が、現場の管理職層にも求められています。
