騒動を受け、オスカープロモーションをはじめとする大手プロダクション関係者の間にも激震が走った。所属事務所は第一報から数時間後に「事態を重く受け止め、事実関係を調査中」とするコメントを発表。しかし、具体性に欠ける対応が裏目に出て、炎上は収まる気配を見せない。
特に深刻なのが広告業界への影響だ。契約中だったナショナルブランドのCM降板が相次げば、違約金は数億円規模にのぼると推計されている。企業側はコンプライアンス遵守の観点から即座に動画の非公開化を進めており、看板タレントとしての経済的損失は計り知れない。
