事態を重く見た警察当局は、1990年代末から2000年代初頭にかけて本格的な取り締まりに乗り出した。警視庁をはじめとする各警察本部は、店舗への立ち入り調査や脱税、児童福祉法違反容疑などあらゆる法令を駆使して包囲網を狭めていった。
決定打となったのは、各自治体における青少年保護育成条例の改正である。2004年には東京都などで、18歳未満の青少年から使用済みの下着や制服、体操着等を買い取る行為、およびそれらを売却させる行為を明確に禁止・処罰する規定が新設された。これにより、いわゆる「買い取り窓口」としての店舗運営は息の根を止められ、実店舗型のブームは終焉を迎えることとなった。
