構造的な転換点を論じる上で外せないのが、1985年に制定された男女雇用機会均等法の存在だ。この法律の成立以降、企業は採用や昇進における性差別を禁じられたはずだった。しかし現実に起きたのは、総合職と一般職という巧妙な複線型人事制度の導入であり、一般職＝実質的なOLというジェンダー分離の固定化だった。
社会学者の上野千鶴子氏はかねてより、日本の企業社会が女性労働力を「安価で使い捨て可能な周辺労働力」として処遇してきた構造的搾取を鋭く批判してきた。OLという呼称は、単なる職種名ではない。男性社員を補佐し、結婚や出産を機に退職することを暗黙のうちに求められた「二等社員のレッテル」として機能してきた歴史がある。この背景を理解している世代にとって、OLという響きは差別構造の温床に他ならない。
