市場を覆う「AI投資の一服感」や減速懸念をよそに、次世代GPUアーキテクチャ「Rubin（ルービン）」の全貌が見え始めたことで、ウォール街の強気派はさらなる上方修正に踏み切っている。HBM4（第6世代高帯域幅メモリ）を初搭載し、電力効率を極限まで引き上げるRubinは、データセンターの電力不足という最大のボトルネックを打破するゲームチェンジャーと目される。大手投資銀行の独自データと株式投資分析をもとに、2030年に向けた3つのターゲット価格を算出した。
最悪期を想定した「ベア（弱気）シナリオ」では、米中対立の激化による規制強化や競合によるシェア侵食を織り込み、株価は180ドルから220ドル水準にとどまる。売上高成長率は年率10％台半ばまで鈍化し、PER（株価収益率）は20倍前後まで圧縮される計算だ。それでも現在の水準から見れば底堅い数字と言える。
これに対し、現実的な着地点と目される「ベース（基本）シナリオ」では、Rubinの継続的な需要拡大をテコに320ドルから380ドルを見込む。世界的な電力網の制約を受けつつも、ハイパースケーラーのインフラ更新需要が安定的に推移する展開だ。時価総額は8兆ドル規模へと達し、米国株式市場を牽引する絶対的支柱の地位を維持する。
そしてAIバブル崩壊論を一蹴する「ブル（強気）シナリオ」の数値は衝撃的だ。目標株価は500ドルの大台を超え、最大で550ドルに達する。自動運転の商用化、ヒューマノイドロボットへの組み込み、さらにはバイオ医薬品開発でのAI需要が爆発した場合、エヌビディアの純利益率は50％台を維持したまま純利益が2000億ドルを突破する。このシナリオにおいて、懐疑派が唱える調整局面は単なる絶好の押し目買いの機会に過ぎなかったと結論づけられるだろう。
