串田氏のアプローチに対し、気象庁や日本地震学会をはじめとする主流アカデミアの視線は極めて冷ややかだ。現代の地球物理学・地震科学における共通認識として、現行の科学技術で「日時・場所・規模」の3要素をピンポイントで的中させる決定論的予知は不可能とされているからだ。
専門家が最も問題視するのは「再現性」と「反証可能性」の欠如である。大気中の電波伝播は、気温の逆転層（ラジオダクト現象）やスポラディックE層の発生、太陽活動、さらには人為的な電波ノイズなど、無数の環境要因で乱れる。観測されたノイズの中から「地震の前兆」だけを客観的に選別する明確なフィルタリング基準が示されていないという批判は根強い。
予測が外れた際に「新たな変動が重なった」と事後的に解釈を変更できる構造は、科学的な検証作業を困難にしている。学術論文として査読付き専門誌に掲載され、第三者による追試と検証を経ていないデータは、公的な防災情報として採用される余地がないのが実情だ。
