ジャニーズ事務所の闇を語る上で、1999年から始まった『週刊文春』のキャンペーン報道は外せない。文春はジャニー氏の性加害と事務所の体質を真正面から告発し、事務所側は名誉毀損で提訴。2004年の東京高裁判決において性加害の真実性が認められ、最高裁で判決が確定した。
司法が明確な判断を下したにもかかわらず、当時の日本の主要メディアはこれをほぼ黙殺した。メリー氏を中心とする経営陣の圧力と、テレビ局幹部との強固なパイプが機能し、大手メディアの芸能ジャーナリズムは完全に沈黙を選んだ。この「報道しない自由」の行使が、その後の新たな被害を生む土壌を温存させたとして、現在に至るまでメディア全体の倫理責任が問われ続けている。
