埋立地である湾岸エリアにおいて、災害時の医療継続性は常に議論の的となってきた。首都直下地震の懸念が高まる中、同院は免震構造の建物に加え、独自のライフライン確保策を強化している。3日分の水と電力を自給できるシステムは、災害発生時に地域住民の避難所としても機能する設計だ。
さらに、津波や高潮を想定した垂直避難訓練も定期的に実施されている。海に囲まれた豊洲という立地だからこそ、陸路が断絶された場合のヘリポート運用や、船舶を使った負傷者搬送のシミュレーションが極めて重要になる。孤立無援の事態を防ぐための備えに、終わりはない。
