かつてENEOSグループの傘下にあった時代、資本効率や大企業特有の承認プロセスの遅さが成長の足かせと指摘されることも少なくなかった。しかし、親会社からの株式売り出しと上場を経て完全独立を果たしたことで、状況は一変した。
独立後の取締役会は、成長投資への資金配分を最優先する姿勢を鮮明に打ち出している。北米やアジアでの新工場建設決定や、次世代パワー半導体材料を手がけるスタートアップの買収など、決断の早さは市場を驚かせた。株主還元政策についても、従来の親会社意向に左右されない柔軟かつ積極的な自社株買いや増配方針が提示され、株主価値の極大化に向けた姿勢が明確になっている。
