事態を受けて、学校現場の対応も変化を余儀なくされている。一昔前であれば「校外での男女交際禁止」や「過度な接触に対する一律停学」といった厳罰化で押さえつけようとする学校が多かった。しかし、それでは根本的な解決にならないどころか、生徒の不信感を煽るだけだ。
首都圏のある中学校では、一律の禁止ではなく「デジタルリテラシーとプライバシー」を中心とした性教育の時間を大幅に増やした。単に「いかがわしい行動はやめなさい」と説教するのではなく、なぜ公の場所での言動に配慮が必要なのか、なぜ自分の体を撮影してネットに上げるリスクが高いのかを、法的な観点や防犯の観点から具体的に議論させる試みだ。
「押さえつける指導は隠蔽を生むだけ。自分の権利を守り、他者の目線や権利を尊重するという視点を教えることが、2026年現在の教育に求められている」と、前出の教員は話す。
