明治から昭和初期にかけて、銭や厘は日常生活の小額決済を支える主役、すなわち「補助通貨」として広く用いられていた。しかし、太平洋戦争中から戦後にかけて巻き起こった急激なインフレーションが、これらの小額通貨の価値を大きく引き下げた。1円の価値が著しく下落した結果、1銭や1厘といった単位は買い物の場での実用性を完全に失ってしまったのである。
こうした背景を受けて1953年（昭和28年）、国会で「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」が制定された。この法律の施行に伴い、1円未満の補助通貨である銭や厘は正式に流通が停止され、法的な支払手段としての役割を終えた。銭の流通停止により、日本国内で実際に手渡して使われる最小の通貨単位は「1円」へと集約されたのである。
