高度急性期医療に特化するためには、病状が安定した患者のスムーズな転院や在宅医療への移行が不可欠だ。同院では「地域連携室」を中心とし、近隣の診療所やケアマネジャー、訪問看護ステーションとのネットワークを強固に築き上げている。
患者が退院した後も、電子カルテの安全な情報共有システムを通じて、地元のかかりつけ医が経過を把握できる仕組みが構築された。これにより「大病院での集中治療」から「住み慣れた自宅での療養」へのリレーが途切れなく行われる。病院のベッド回転率を高めつつ、患者の孤立を防ぐこの取り組みは、超高齢社会における地域包括ケアの理想形として注目を集めている。
