近年、特に問題視されているのが、インターネット掲示板やSNS上で自然発生したネットスラングが、差別的な意図を含んだまま一般層に浸透していく現象です。発信者側がスラングの語源や差別的な背景を知らず、単なる「流行りの若者言葉」として引用した結果、大炎上に発展するニュースが後を絶ちません。
特定の国籍や民族を揶揄する略称、精神疾患や知的障がいを軽侮するネットミーム、ルッキズム（外見至上主義）に基づいた嘲笑スラングなどは、SNSのアルゴリズムによって瞬く間に拡散されます。企業アカウントの担当者がトレンドに乗る目的で安易にリポストや引用を行い、深刻なブランドイメージの失墜や不買運動に繋がった事例も報告されています。
デジタル空間における発信では、「ネットで流行っているから安全」という思い込みを完全に捨てることが肝要です。言葉のルーツに差別性や誰かを嘲笑する意図が潜んでいないかを常に疑う姿勢が、組織と個人の双方に求められています。
