地価と家賃が上がり続ける東京や大阪などの大都市圏において、広い個人の自室を持つことはますます困難になっている。ワンルームマンションの狭小化が進む一方で、プライベートな時間を過ごすための代替スペースへのニーズは膨らむばかりだ。
固定費として重い家賃を払い続けるのではなく、必要な時に、必要な分だけ空間を「従量課金」でレンタルする。この合理的なライフスタイルに、歴史ある店舗網と駅近の立地を持つ店舗形態が合致した。都市の余白が失われつつある現代において、こうした場所は都市生活者のメンタルヘルスを支えるインフラとして機能し始めている。