世界中に激震が走ったのは、2026年2月にイギリスのザ・ボディショップ国際本社（The Body Shop International Limited）が管財人の管理下に入り、事実上の経営破綻（Administration）を申請したことでした。直後に米国法人の営業停止やカナダ法人の大規模な店舗整理が発表され、世界的なブランド消滅の危機として大々的に報道されました。
この混乱の引き金となったのは、短期間で繰り返された親会社の変遷と巨額の債務問題です。1976年にアニータ・ロディック氏が創業した同社は、環境保護や動物実験反対を掲げる「エシカルコスメ」の先駆者として急成長を遂げました。しかし、2006年に仏大手ロレアルに売却された際、創業理念と巨大資本の論理との間でブランドイメージの乖離が生じ始めます。
その後、2017年にはブラジルの化粧品大手ナチュラ＆コー（Natura &Co）が約10億ユーロ（当時のレートで約1300億円）で買収したものの、新型コロナウイルス禍後のサプライチェーン混乱やインフレによるコスト高騰が直撃。2026年11月、英投資ファンドのアウレリウス（Aurelius）へ約2億700万ポンドという大幅にディスカウントされた価格で再売却されました。この急激な資本移動の過程で十分な運転資金が確保できず、わずか数か月後にイギリス事業の破綻へと追い込まれる事態となったのです。
幸いにも、2026年後半にはイギリス事業が投資コンソーシアムによって救済買収され、過剰な固定費を削ぎ落とした筋肉質な体制でブランド再生の道筋がつけられました。現在見られる一連の閉店は、ブランド消滅ではなく過剰出店を解消するための抜本的な構造改革によるものです。
