本書の上梓は、出版業界全体のモラルを根底から揺さぶった。大手出版社が二の足を踏むなか、太田出版が実名ではなく「元少年A」の著者名で刊行に踏み切った背景には、表現の自由と知る権利の担保という大義名分があったとされる。だが、凶悪殺人犯の手記を商業ベースに乗せ、印税を発生させる行為には激しい非難が集中した。
一部の有名書店が「遺族感情に配慮する」として店頭からの撤去や販売見合わせを決定。一方で、ネット書店のAmazonなどでは予約開始直後からランキング1位を獲得するなど、社会的な関心と倫理的な嫌悪感が複雑に交錯する事態となった。アメリカの「サムの息子法」（犯罪者が自らの犯罪を題材にして利益を得ることを禁じる法律）のような法規制が存在しない日本において、出版の自由と犯罪被害者保護のバランスをどう取るべきか、重い宿題を投げかけた。
