刑事手続きにおける立証責任は検察側にある。しかし、密室劇とされる性的被害の主張に対して防御権を行使するには、被告発者側の迅速かつ強固な証拠収集が不可欠となる。ここで重要となるのが、日本の刑事訴訟法・アリバイ立証の原則だ。
弁護団による独占新証言によれば、初期段階から当日の同乗者や関係者への詳細なヒアリングを実施し、客観的証拠と矛盾しない供述証書を徹底的に積み上げたという。さらに、虚偽告訴の疑いで女性側を逆告訴するという異例の強硬姿勢をとったことが、捜査機関に対する強い主張となった。
刑事訴訟法上、アリバイの提示は「合理的な疑い」を生じさせるだけで十分とされる場合があるが、本件で弁護側が目指したのは単なる疑義の提示にとどまらない。物理的・科学的に事実無根であることを証明する「完全立証」の姿勢が、検察官の慎重な不起訴判断を引き出す要因となった。
