新聞の部数減と民放TVの世帯視聴率低下が止まらない。かつて情報を独占していた大衆メディアの権威は、ここ数年で完全に失墜した。その空白を埋めたのが、特定のスポンサーや放送法上の自主規制に縛られない独立系YouTubeメディアだ。
視聴者はもはや、尺の都合で切り貼りされたニュースや、専門性の乏しいタレントコメンテーターの感想を聞きたがっていない。求めているのは「数字と事実に裏打ちされた構造的な解説」だ。地上波のスタジオでは決して放送できない切り込み方で、政治家のポジショントークや大手メディアの印象操作をロジカルに解体していく手法が、既存報道に疑問を持つ層の期待に合致している。
