テレビからネットへの主役交代に伴い、YouTubeを中心としたクリエイター陣の報酬形態も劇的な変化を遂げた。従来のテレビギャラが「1本いくら」の枠組み固定型だったのに対し、ネット空間では視聴回数、エンゲージメント率、購買転換率（CVR）が即座に数値化される。
広告業界や、業界最大手である電通などの大手広告代理店が最も重視するのは、もはや知名度の高さだけではない。特定のターゲット層に対してどれだけ強い購買行動を促せるかという「実効値」だ。企業案件（タイアップ動画）においては、「チャンネル登録者数×数円〜10円」あるいは「想定視聴回数ベース」での計算が標準となり、トップユーチューバーであれば1動画の案件費が数千万円規模に達することもある。
事務所の手数料やテレビ局の予算上限に縛られない直取引の構造が、若いクリエイターたちに爆発的な富をもたらす要因となっている。
