投資家が足元の株価を評価するうえで、避けて通れないのが株主還元策の透明性だ。スピンオフ時に掲げた「中長期的な株主価値の最大化」が、具体的な数字として試されている。
現在、市場関係者の間で有力視されているのが、純利益に対する配当性向を40%水準へと段階的に引き上げるロードマップだ。強固な自己資本比率を維持しつつ、余剰キャッシュを増配と機動的な自社株買いへ充当する姿勢が明確になれば、インカムゲインを重視する機関投資家の資金流入がさらに加速する。また、個人投資家層の裾野を広げるための株式分割観測も定期的に浮上しており、需給面の好材料は尽きない。
