生体腎移植において、誰でも自由に腎臓を提供できるわけではありません。臓器売買や強要を完全に防ぐため、日本移植学会ガイドラインによって「親族関係（原則として6親等以内の血族、配偶者、3親等以内の姻族）」に厳しく限定されています。近年は法的な婚姻関係を結んでいる夫婦だけでなく、事実婚のパートナー間での提供も一定の条件を満たせば認められるケースが増えてきました。
気になる年齢基準ですが、原則として20歳以上の成人であることが大前提です。上限については明確な法的規定はないものの、多くの移植施設では「70歳まで」、施設基準によっては「全身状態が極めて良好であれば75〜80歳未満」を目安に設定しています。高齢化社会を反映し、高齢の親から子へ、あるいは高齢夫婦間での移植も珍しくなくなりました。
条件の中で最も重視されるのが、徹底した事前スクリーニングです。ドナー候補者は、数日から1週間程度の検査入院、または複数回の通院を通じて詳細な適性検査を受けます。
検査項目は多岐にわたります。尿蛋白や血液検査による腎機能の評価はもちろん、心電図、呼吸機能、全身の造影CT検査による腎血管の走行確認、さらには潜在的な悪性腫瘍（がん）や活動性感染症の有無を徹底的に洗い出します。加えて、第三者による面談を行い、「家族からのプレッシャーではなく、真に本人の自由意思で提供を決意しているか」という精神心理面の評価も厳正に行われます。どこか1つでも健康上の重大な懸念が見つかれば、ドナーの安全を守るために提供は中止されます。
