裏側矯正の費用は決して安くありませんが、大人の歯列矯正であっても条件を満たせば国の医療費控除の対象となり、所得税の還付や翌年の住民税減額を受けられます。
単なる美容目的ではなく、「噛み合わせが悪く咀嚼に支障がある」「発音障害を改善する」といった機能回復を目的とする治療であると歯科医師が判断し、診断書を発行してもらうことで医療費控除が適用されます。1年間に支払った医療費の合計（通院交通費を含む）が10万円（総所得金額が200万円未満の場合は総所得の5%）を超えた分が控除の対象です。
年収や課税所得額によっては、実質的に数十万円単位の負担軽減につながるケースも珍しくありません。高額療養費制度とは異なり、確定申告を行うことで手元に戻ってくる制度ですので、支払った領収書や通院記録は必ず大切に保管しておきましょう。また、多くのクリニックが導入しているデンタルローンを活用し、月々の支払いを1万〜2万円前後に抑えながら無理なく治療を進める方法も有効です。
