星野リゾート代表の星野佳路氏をはじめ、日本の観光シーンを牽引するトップランナーたちは、かねてより国内市場の構造改革を訴えてきた。少子化が進む日本国内において、ウインタースポーツ・観光産業が持続可能な成長を続けるためには、ライト層の底上げとインバウンド需要の取り込みが不可欠だからだ。
全国のスキー場運営事業者が加盟する一般社団法人日本スキー場事業協会の協力もあり、この取り組みは一企業の枠を超えて全国規模のムーブメントへと昇華した。業界全体が一致団結して若者を受け入れる態勢を整えたことで、地方の観光地にも冬場の貴重な賑わいと経済効果がもたらされている。
