鉄鋼業にとって避けて通れない二酸化炭素（CO2）排出削減。日本製鉄は、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて大型高炉の電炉転換や大型水素還元製鉄の実用化を進めている。2026年は、これら技術の実証実験が本格化し、巨額の設備投資（CAPEX）がキャッシュフローに重くのしかかる時期でもある。
政府のGX（グリーン・トランスフォーメーション）支援が追い風となる一方、環境負荷の低い「グリーンスチール」に対して顧客がどれほどのプレミアム価格を受け入れるかは不透明だ。先行投資に伴うコスト負担が先行する中、環境対応をいかに高付加価値化へ結びつけられるかが、中長期的な利益率を左右する。
