長年にわたりお茶の間に気象情報を届けてきたベテラン気象予報士の森田正光氏は、近年の熱波現象について深い警鐘を鳴らす。「公的なアメダス観測データを取り扱う気象庁の基準と、民間の気象事業者が提供する極小地のデータには、それぞれの役割がある」と指摘する。
かつては一般的な天気予報に留まっていた気象情報だが、現在では民間大手のウェザーニュースや、日本気象協会などが提供する高度な予測モデルが人々の行動パターンを大きく左右するようになった。気象情報サービス産業の急速な発展は、単に数値を伝えるだけでなく、個人の体感や持病に応じたパーソナライズドな危険度アラートの発信を可能にしている。森田氏は「数字のインパクトだけに目を奪われるのではなく、自分が今いる場所のリスクを正しく把握することが命を守る」と説く。
