政府の地震調査研究推進本部で委員長を務める東京大学名誉教授の平田直氏は、今回のデータ見直しについて重い言葉を残している。「東日本大震災以降、列島全体の地殻応力場は大きく変化した。海溝型地震のエネルギー蓄積に目が行きがちだが、内陸部に刻まれた断層群の連動リスクを軽視することは極めて危険だ」と喝破する。
従来の地震学・地球科学における標準的アプローチでは、単一の断層帯ごとの単独破壊を想定するのが一般的だった。しかし最新のシミュレーションモデルは、隣接する複数の微細な断層が数秒のタイムラグで連動破壊する「複合破砕現象」の存在を示唆している。これにより想定される最大震度は従来の予測を大きく上回り、広範囲にわたる壊滅的な揺れをもたらす危険性が指摘されている。
