ただ紙に書けばいいというものではありません。法的な効力を持たせるためには、最低限盛り込むべき項目が決まっています。
具体的には、「作成日」「貸主と借主の氏名・住所・押印」「借入金額」「返済期日と返済方法」「利息・遅延損害金に関する取り決め」の5点です。どれか一つでも欠けていると、万が一裁判沙汰になった際に、借用書としての証拠能力が著しく低下する恐れがあります。特に返済方法は、手渡しではなく「口座振込」を指定することが鉄則です。通帳に履歴を残すこと自体が、返済の事実を証明する強力な証拠になるからです。
