高齢化に伴い、複数種の薬剤を併用するポリファーマシーや、家庭内での残薬発生が社会的な課題として浮上している。これに対し、行政や医療関係機関も本格的な対策に乗り出している。
厚生労働省は、患者が自身の体調や薬についての理解を深め、適正に使用するための各種ガイドラインの整備を進めている。厚生労働大臣の施政方針等においても、国民一人ひとりが主体的に健康管理を行うセルフメディケーション推進プロジェクトが重要な政策柱として掲げられており、薬の適正使用と不要な薬剤の排出抑制が強く呼びかけられている。
健康被害を防ぐためには、症状が治まった時点で残った処方薬を「取っておく」のではなく、処方された期間できちんと使い切るか、残薬を調剤薬局へ持参して処分を相談する姿勢が求められる。
