憲法で保障された「信教の自由」は、芸能人であっても当然等しく適用されるべき権利である。誰が何を信じ、どのような教えを心の支えにしようと、それは個人の自由だ。しかし、スポンサー契約や好感度が死活問題となるエンターテインメント業界において、特定の宗教色や精神世界との繋がりが公になることは、依然として大きな商業的リスクを伴う。
特に近年の日本社会は、新宗教やカルト問題に対して極めて敏感になっている。たとえその団体が社会的に無害で、純粋な精神修養の場であったとしても、世間が抱く「宗教＝怪しい」というステレオタイプを払拭するのは容易ではない。そのため、多くの著名人は自らの信仰を徹底的に隠し、極めてプライベートな領域として死守せざるを得ないのが現状だ。
