2011年3月、突如として日本を襲った東日本大震災。それに伴う福島第一原子力発電所事故は、国家の存亡を揺るがす巨大な危機であった。官邸の指揮野党や防衛省、さらには米国との調整に追われる中、現場から上がってくる情報は不透明を極めた。情報不足という底なしの暗闇の中で、どのような危機管理が行われていたのか。当時、首相官邸の最前線で下された決断は、今なお日本のリスクマネジメントにおける教訓として語り継がれている。
極限状態のプレッシャー下で、自律的な判断を迫られた首相の孤独と苦悩。冷却機能の喪失という最悪のシナリオが現実味を帯びる中、国家を守るための指示が次々と出された。後年の取材や検証資料によれば、官邸内部では刻一刻と変化する状況に対応するため、不眠不休の討論が交わされていたという。
