外食業界の動きを裏付けるデータも出揃っている。日本フードサービス協会が発表した最新データによれば、全体的な客単価の上昇が続く一方で、平日の昼時間帯における店舗利用頻度には陰りが見られるという。給与水準の上昇が物価高に追いつかない中、ビジネスパーソンが日々の支出を最初に見直す対象が、まさに日常のオフィスランチだからだ。
「以前は週5日外食だったが、今は週2日に減らして残りは弁当を持参している」といった都内勤務の30代会社員の声が象徴するように、生活者の防衛本能は強い。これを受け、外食チェーン各社は短時間で提供できる低価格帯のメニューを投入するなど、限られた胃袋の奪い合いに必死の様相を呈している。
