批判の高まりを受け、まず動いたのは日本側の配給元でした。2026年7月31日、ワーナー ブラザース ジャパン（日本法人）は公式アカウントにて、「映画『バービー』の米国本社の公式アカウントの配慮に欠けた行動は極めて遺憾であり、厳重に対処を求めている」とする異例の抗議文を公開しました。現地法人（子会社）が自らの親会社である米本社を公式に名指しで批判し、謝罪対応を要求するのは、ハリウッド映画ビジネスにおいて前代未聞の事態でした。
この日本法人の強い姿勢と国際的な批判の拡大を受け、米ワーナー・ブラザース本社は同日、以下のような公式謝罪声明を発表しました。
「ワーナー・ブラザースは先の配慮に欠けたソーシャルメディアへの投稿を深く遺憾に思っております。映画会社として、心よりお詫び申し上げます」
米本社は声明の発表と同時に、問題となったすべてのアカウントからの不適切リプライを削除。これにより公式な謝罪劇は一幕を閉じましたが、作品が本来持っていたポジティブなメッセージに深刻な影を落とす結果となりました。
