万が一、南海トラフ想定震源域内で異常な地殻変動やM6.8以上のプレート境界地震が観測された場合、気象庁から「南海トラフ地震臨時情報」が発表されます。この情報発表時には、冷静かつ段階的な行動が求められます。
臨時情報の区分と求められる対応は以下の通りです：
- 【巨大地震警戒】（想定震源域でM8.0以上の事象が発生した場合）：
津波浸水想定区域内の住民に対し、1週間の事前避難が呼びかけられます。避難場所の確保、持出品の最終確認、家族との連絡手順を直ちに実行に移すフェーズです。 - 【巨大地震注意】（M7.0以上の地震や、通常と異なるゆっくりすべりが観測された場合）：
事前避難までは求められないものの、日頃からの地震への備えを再確認し、すぐに避難できる態勢で日常生活を継続します。 - 【調査中／調査終了】：
異常現象の評価を行っている段階、または特段の警戒態勢をとる必要がないと判断された段階です。
能登半島地震では、港湾の隆起による海上輸送の寸断や道路の崩壊による長期の集落孤立、そして広域断水が浮き彫りになりました。南海トラフ巨大地震ではこれらと同等以上の被害が太平洋沿岸の広範囲で同時に発生することが予想されます。最低でも1週間分、推奨10日分の飲料水・非常食・簡易トイレの備蓄を整えておくことが命を分ける防波堤となります。
