多摩ニュータウンの西部地区を牽引する南大沢駅周辺では、未来を見据えた都市機能の再編が進む。その中心軸となるのが「多摩南大沢地区B街区再開発プロジェクト」だ。敷地を管理する東京都住宅供給公社と、事業を担う不動産デベロッパー大手の三井不動産株式会社が手を取り合い、商業・コミュニティ・防災機能を総合的にアップデートする基本計画が始動している。
都市環境論を専門とする経済学者の植田和弘氏は、「郊外の大型商業地は、モノを売るだけの消費拠点から、持続可能な地域社会のインフラへと進化を求められている」と語る。南大沢の動きは、まさにこれからの郊外都市が目指すべきモデルケースと言える。
