検索上位に浮上する「やばい」というネガティブワードの真相を探ると、3つの構造的な背景が浮かび上がってきます。
1. 組織の急成長と「担当ガチャ」の存在
全国61拠点を構え、数千人規模の顧客を抱える巨大グループゆえに、所属スタッフのキャリアにも幅があります。ベテラン税理士が担当に付けば的確な節税提案や資金繰り指導が受けられる一方、入社間もない若手スタッフが担当になった場合、「質問への回答がマニュアル通りで遅い」「提案力に物足りなさを感じる」といった不満につながるケースがあります。このクオリティのばらつきが「やばい」という口コミの温床となっています。
2. 契約解除時における「解約トラブル」の摩擦
「会社設立だけ格安で済ませ、数ヶ月ですぐに解約しようとしたら違約金や引き止めにあった」という声も散見されます。前述の通り、設立コストの持ち出し分は顧問契約の継続を前提に設計されています。一定期間（原則1〜2年程度）の契約継続条項や、解約時の事前通知ルール（3ヶ月前告知など）が契約書に明記されているため、規約を熟読せずに即時解約を求めた利用者がトラブルと感じてしまう構図です。
3. 他社との混同（名称類似問題）
スタートアップのアクセラレーションや大手企業との協業支援を行うデロイト トーマツ ベンチャーサポート株式会社（DTVS）や、各種コンサル企業と名称が似ているため、事業領域や企業カルチャーに関する情報がネット上で混同されて語られている側面も無視できません。
