千駄木ショップが惜しまれつつシャッターを下ろした際、ネット上では「売上が激減したのではないか」「近くの個人カフェに客を取られたのか」といった様々な憶測が飛び交いました。そこで当時のフランチャイズ情勢や運営元である株式会社ダスキンのIR資料・外食産業の動向を紐解くと、極めてシビアな店舗再編のロジックが浮かび上がってきます。
第1の決定打となったのは、ダスキンが進めていた全国規模の店舗ポートフォリオ見直し戦略です。ミスタードーナツは2010年代後半から2026年代にかけて、旧来型の「客席面積が広く清掃・空調・人件費がかさむ路面店」から、商業施設内や主要ターミナル駅直結の「高回転・省人化・テイクアウト特化型ショップ」への集約を急速に加速させました。千駄木のような歴史ある路面店は、客席の居心地が良い反面、客単価数百円での長時間滞在が多く、都市型店舗としての坪効率改善が急務とされていた背景があります。
第2の要因は、不動産賃貸借契約の満了と物件設備の高経年化です。千駄木3丁目周辺の建物は築年数が経過したビルも多く、耐震補強や厨房ダクトの大規模改修、さらには近年の省エネ基準を満たすための設備投資には数千万円単位のコストが発生します。定期借家契約の更新タイミングや賃料見直しの交渉過程において、維持投資と将来収益の天秤が協議された結果、撤退という経営判断が下されたというのが真相と分析されています。
さらに第3の側面として、近隣の競合環境の変化も無視できません。千駄木駅周辺から日暮里駅にかけての動線にはコンビニ各社のカウンターコーヒー・レジ横ドーナツが定着し、日常的な「ちょっとした甘いもの需要」が日常動線上で分散したことも、路面単独店にとって厳しい逆風となりました。
