Q1：個人投資家がベビーファンドを介さず、マザーファンドを直接購入することはできますか？
A1：できません。マザーファンドは公募投資信託の運用を効率化するための「受託会社（信託銀行）と委託会社（運用会社）の間の合同運用プール」であり、一般の市場には販売窓口が存在しません。個人が投資する際は、必ず証券会社等を通じてベビーファンドを購入する形になります。
Q2：ベビーファンドとマザーファンドで信託報酬が二重取りされる心配はありませんか？
A2：二重取りされることはありません。目論見書に明記されている信託報酬率は、ベビーファンドとマザーファンドの双方で発生する管理費用を合算した全体の料率です。記載されている手数料率以上の隠れコストがマザー側で二重に引かれる仕組みにはなっていません。
Q3：同じマザーファンドに連動する別のベビーファンドが暴落・大量解約されたら巻き添えを食らいますか？
A3：原則として、他のベビーファンドの損益が直接移転することはありません。ただし、巨大なベビーファンドから天文学的な金額の解約が一気に発生した場合、マザーファンド側で現金化のために保有株式を安値で投げ売りせざるを得なくなり、一時的にマザーファンド全体のパフォーマンスに悪影響が及ぶ「流動性リスク」は構造的にゼロではありません。
Q4：目論見書や運用報告書のどこを見ればマザーファンドの情報が載っていますか？
A4：交付目論見書の「ファンドの仕組み」という項目に、親子関係の図解が掲載されています。また、年1〜2回発行される「運用報告書（全体版）」には、マザーファンド自体の純資産総額、組入銘柄上位10社、業種別比率、売買高などが極めて詳細に開示されています。
