日本国憲法はすべての人に「信教の自由」を保障している。芸能人であっても、どの神を信じ、どの教えを実践するかは完全に個人の自由であるはずだ。しかし、大衆の支持とスポンサーの資金で成り立つ商業主義のエンタメ界において、その原則はしばしば無視される。
特に近年は、宗教団体と社会との関わりに対して世間の目がかつてないほど厳しくなっている。たとえ反社会的な活動を行っていない団体であっても、「特定の宗教色」が付くこと自体を嫌う企業は多い。結果として、タレント側は信仰を徹底的に隠すか、噂が広まった時点で表舞台からのフェードアウトを余儀なくされるケースもある。
