急性期の治療を終えた後の生活に不安を抱える患者や家族に対して、強力な橋渡し役を務めるのが地域医療連携室だ。専任の医療ソーシャルワーカーが常駐し、入院早期の段階から退院後の療養環境や介護保険制度の利用に関する相談にきめ細かく応じている。
在宅療養への移行にあたっては、地域の訪問看護ステーションとの密接な連携が強みを発揮する。看護師が定期的に自宅を訪問して点滴管理や創傷処置、健康観察を行う体制を組むことで、重度の疾患を抱えていても住み慣れた地域で安心して生活を継続できる。さらに、リハビリテーション科の専門スタッフが在宅での動作環境や介助方法を具体的に指導し、患者の自立と家族の介護負担軽減を両面から支え続けている。
