企業の客観的な財務状態と給与水準を示す一次資料として、まず確認すべきは鹿島建設が提出している有価証券報告書の最新データです。公式開示資料によると、鹿島建設の単体従業員における平均年間給与は約1,160万円（平均年齢44.2歳／平均勤続年数18.5年）を記録しています。
過去数年間の平均年収推移を辿ると、2026年代前半の資材高騰局面を乗り越え、都市再開発需要の旺盛さや強固な受注残高、さらに継続的なベースアップの実施によって、年収水準は右肩上がりの基調を保っています。日本国内の民間企業全体の平均年収（約460万円前後）と比較しても2.5倍以上の開きがあり、名実ともに国内トップクラスの高給企業である事実に揺るぎはありません。
ただし、この「1,160万円」という数字は、全国転勤を伴う総合職から地域限定職、シニア再雇用層までを含んだ全体の平均値です。大卒・院卒で入社する基幹総合職に限定した場合、実態としての平均年収はさらに上振れし、40代前半で1,200万〜1,400万円規模に達することが取材データからも裏付けられています。
