日本の宗教界において、PL教団は政治的な中立性と他宗派との協調を重視してきたことで知られる。日本新宗教団体連合会（新宗連）の創設期から主要な役割を果たし、平和運動や信教の自由を守る活動を主導してきた。文化活動を通じて社会に貢献するその姿勢は、昭和の宗教法人ブームにおける一つの成功モデルとして学術的にも高く評価されていたのだ。
しかし、少子高齢化の波と急速に進む宗教離れは、名門宗教法人の財務基盤をも容赦なく侵食した。全国に点在していた教団支部や関連施設の統廃合が加速。かつて全国ネットで放映されていた華やかなPRや大規模イベントは軒並み姿を消し、既存信徒の高齢化に伴う組織のスリム化が急務となっている。これはPL教団単体の問題にとどまらず、日本の新宗教全体が直面している構造的な地殻変動の縮図とも言える。
