日本が直面する最大の脅威は、言わずと知れた「南海トラフ巨大地震」と「首都直下地震」だ。地震調査研究推進本部の算定によれば、南海トラフ地震の発生確率は今後30年以内に70〜80％、首都直下地震も約70％という極めて高い水準に達している。もはや「起きるか起きないか」ではなく、「いつ起きてもおかしくない」ステージにある。
国立研究開発法人「防災科学技術研究所」が展開する海底観測網（DONETやS-net）などの観測データからは、プレート境界での継続的な歪みの蓄積が克明に読み取れる。万が一、異常な地殻変動や一部割れが観測された場合、気象庁から「南海トラフ地震臨時情報」が発表され、巨大地震への厳重な警戒が呼びかけられる体制も整えられた。数万から数十万人規模の人的被害が想定されるシナリオは、決して遠い未来の絵空事ではない。
